パリ協定により、二酸化炭素の排出削減を行った結果、全世界で、ここまで削減できています↓

「あれ？むしろ減ってないし、二酸化炭素の排出量って毎年増えているの？？」

と、右肩上がりのグラフを見て気づいていただくと嬉しいです。

そう、実は、二酸化炭素の削減を約束した「京都議定書」、「パリ協定」を結んでいるにもかかわらず、全世界での二酸化炭素の排出量は増加しています。

そこで、二酸化炭素を最も排出している国々の実情をランキングと一緒に紹介します。

10位：カナダ

カナダの年間二酸化炭素排出量は5.5億トンで世界10位。

2016年の1人当たりのエネルギー消費量では、アメリカやロシアを抜いて世界1位となっています。

ただし、これにはカナダならではの事情があります。

国土が広いがゆえに、送電効率が…

カナダの人口のうち、75％はオンタリオ州、ケベック州、ブリティッシュコロンビア州のどれかに住んでいます。

州自体は10(＋3つの準州)ありますので、人口が都市部に偏りがちと言えます。

そのため、発電したものを送電するときの効率が落ちやすくなり、必然的にエネルギー使用量が増えます。

また、一部地域では冬の最低気温が－20℃ほどになるなど、暖房で電気を使わないと暮らしていけないこともエネルギー使用量と関係しています。

ただし、この状態を改善するための取り組みも行っています。

電気自動車の普及

1つは電気自動車の販売で、人口密集地域の1つであるケベック州では電気自動車販売数が4年間で5倍以上になりました。

炭素の排出量によって税金をかける

もう1つは炭素価格付け制度です。

炭素の排出量に対して税金を取ることによって、従来の化石エネルギー使用よりも再生可能エネルギー使用を推奨することができます。

2018年にはカナダの全州で炭素税制度が導入されました。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑カナダの過去40年間の二酸化炭素排出量をみると、ここ数年は高止まりしていることもわかります。

炭素価格付け制度で2019年から排出量がどれだけ減るのか楽しみですね。

9位：サウジアラビア

サウジアラビアといえば『原油が湧き出る国』、『オイルマネー』の国、というイメージが強い国でもあります。

実際に2018年の原油生産量ランキングでは、アメリカに次いで2位の原油生産量を誇る国です。（実はアメリカが世界１位の原油国というのにも驚きです）

日本からすると「原油に恵まれたこと」はよいことに見えますが、地球温暖化が懸念されるようになり、国際的な取り組みが進む中では必ずしもそうとは言えない状況になってきました。

なぜならばサウジアラビアは、経済を原油に依存していたからです。

気候変動への国際的な取り組みを定めた条約である京都議定書も当初同意せず、消極的な姿勢でした。

原油から離れることは、サウジアラビアの経済に大きく影響するからです。

そんな、サウジアラビアも2015年には初めて二酸化炭素の回収・貯留プロジェクトを実施。

地中や海底などに二酸化炭素を閉じ込める方法で、地球温暖化への貢献を目指しています。

今後の核は何といっても原油依存の経済からの脱却です。

現状ではまだ原油に頼った経済であるため、経済状況を見ながら無理のない範囲で地球温暖化対策をしているので、一進一退が続いています。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑実際に、排出の効果もあり、ここ数年は二酸化端子排出量も高止まり、減少してきています。

原油以外の経済活路を見いだせるかどうかが、サウジアラビアに与えられた試練と言えるでしょう。

８位：イラン

サウジアラビアと同様に中東に位置する石油大国です。

原油生産量は世界第6位、原油埋蔵量は世界4位と地球の数多くある国の中でも原油が多い国と言えるでしょう。

イランも、二酸化炭素を排出するデメリットのある化石エネルギー産業に頼って経済を保っています。

輸出収入は最大85％が化石エネルギー産業によるもので、地球温暖化対策によって原油の利用を減らすのは経済的には難しい状況です。

それに加えて、イランは様々な不安定要素を持っています。

「経済制裁」と「自然災害」のために原油を使用

2002年以来、核開発問題をはじめとしたいくつかの理由により経済制裁を受け、その点でも経済の安定化が図れません。

さらに、21世紀に入ってから、マグニチュード6以上の地震が15回起きた地震大国でもあり、災害からの復興のために原油を利用するしかありません。

現状では、地球温暖化に対してこれといった前向きなアクションを起こすことが困難な状態です。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑イランの二酸化炭素排出量は、右肩上がりで、しかもここ数年は急上昇を見せています。

今後はまず国際社会での摩擦を減らし、災害脆弱性を改善するところからスタートし、長期的な目線で地球温暖化対策に取り組む必要があります。

７位：韓国

日本のお隣に位置する韓国も、二酸化炭素排出量の多い国です。

年間排出量は6.9億トン、しかも問題は1人当たりの二酸化炭素排出量が増えていることにあります。

資料：Air and GHG emissionsCarbon dioxide (CO2), Tonnes/capita, 1990 – 2013

↑グラフの赤線がOECD諸国の二酸化炭素排出量（一人当たり）の平均、青が韓国の二酸化炭素排出量（一人当たり）の平均です。

IEA(国際エネルギー機関)によれば、OECD(経済協力開発機構)加盟国の1人当たりの二酸化炭素排出量は1990年10.29トン、2013年には9.55トンとなりました。

1990年から2013年の13年間で、世界的には1人当たり7.2％の二酸化炭素排出量減少に成功したことになります。

ところが同じ13年間のデータを韓国のデータのみを見てみると、1人当たりの二酸化炭素量は1990年5.4トン、2013年11.4トンと増えています。

この背景には石炭燃料の使用増加が考えられます。

なんと、韓国の石炭使用量は1人当たり2.07tceで、アメリカよりも多いのです。

国立環境研究所によれば、同じだけのエネルギーを生み出すとき、石炭は石油の1.3倍の二酸化炭素排出量になるそうです。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑石炭をより多く使っているからこそ、韓国の二酸化炭素排出量は必然的に多くなってしまうのですね。

石炭をより多く使う理由は、経済的に有利な燃料の使用が盛んだからです。

韓国の生産電力の半分ほどは企業が利用しているので、コスト削減のために安価な石炭を使うか、税金のかからない原子力を使うことが多いです。

今後の1番のポイントは、企業による石炭使用量の増加に政府がどのように歯止めをかけていくかにあります。

６位：ドイツ

2019年、ドイツは「2050年までに二酸化炭素排出量を実質ゼロにするための議論を始める」と発表しました。

二酸化炭素排出量を減らしながら、どうしても排出されてしまう分は貯蔵・植林などで相殺する計画を進めるとのことです。

ドイツは環境政党が一定の支持を獲得しており、温暖化対策の要求デモが行われるなど、国民の意識はけして低くありません。

ドイツ人は昔から森を愛し、森に何かしら精神的なよりどころを感じている人も多いと言われています。

「赤ずきん」「眠れる森の美女」など、ドイツが舞台のお話には必ずと言っていいほど森が登場します。

そういった、文化的な意味での森への敬愛が環境保護に結びついているようです。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑ドイツは工業国でありながら40年間ほぼ、二酸化炭素排出量をずっと削減できている国です。

また、ドイツは韓国と同様に経済重視で石炭を利用していることが、二酸化炭素排出量が多い原因となっています。

ドイツが今後も地球温暖化対策のリーダーでいられるかどうかの分岐点は、脱原子力・脱石炭・経済安定という三面をいかに攻略するかにあります。

５位：日本

日本の年間二酸化炭素排出量は11.5億トンで、1人当たりの排出量でも9.39トン(2017年)となっています。

京都議定書が採択された1997年には日本人1人当たりの二酸化炭素排出量が9.91トンだったことを考えると、確かに排出量は少しずつ減っています。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑2008年の金融危機では一時的に産業部門の二酸化炭素排出量が減ったに過ぎませんが、2012年からは太陽光発電投資の増加を受けて二酸化炭素排出量も減ってきました。

今のところ、日本政府は「2070年ごろまでに二酸化炭素排出量を実質ゼロにする」という目標を掲げています。

二酸化炭素排出量の多い石炭・石油をなるべく使わず、安全面から懸念の多い原子力からも離れるという意味では、ドイツと状況が近いですね。

日本の今後を支えるエネルギーとしては、水素があります。

太陽光発電や風力発電は季節・環境に左右されやすく、蓄電池で電力を保存しても、少しずつ放電されてしまいます。

水素電力貯蔵システムは放電されないので、再生可能エネルギーで作り出した電気を効率よく貯めておけるのです。

今後の水素エネルギー研究が、日本のエネルギー業界を支えていくことになりそうです。

再生可能エネルギーよりも水素エネルギーがスゴイ!?メリット・デメリットで見る日本の将来性＞

４位：ロシア

地球温暖化が進めば、地球のあらゆる場所が影響を受けます。

そんな中でも、ロシアは被害が大きくなると予想されており、特に南部/東部地方は水量の増加による泥流や洪水の頻発が懸念されています。

現在の二酸化炭素排出量は年間15.5億トン。

気候変動研究機関による科学的分析「Climate Action Tracker」によれば、ロシアの二酸化炭素排出量は2030年までは増え続けると予測されています。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑ソ連崩壊後の政治的・経済的混乱により一時的に二酸化炭素排出量が減ったものの、近年再び増加を見せています。

気候変動抑制に関する国際的な協定「パリ協定」にも未提携で、地球温暖化対策に消極的とみられていたロシアですが、最近は少しずつ変化してきています。

ロシア政府が現在行っているのが、「再エネ容量オークション制度」です。

この制度に認定された事業者は15年間電気を買い取ってもらえるので、安定した利益が得られるメリットがあります。

事業者が利益を追求しながら再生エネルギーに投資する、という構図を作り始めた段階と言えるでしょう。

この再エネ容量オークション制度には、まだ不備もあります。

その1つが、国土の広いロシアゆえに制度対応でない地域が多いということです。

北海道や中国に近い極東も制度未対応地域の1つで、これらの地域が再生可能エネルギー発電を推奨する別のルートが必要です。

３位：インド

年間二酸化炭素排出量は24.8億トンと非常に多いですが、人口が多いだけであって1人あたりの二酸化炭素排出量はそれほど多くありません。

世界平均の1人当たりの二酸化炭素排出量が4.9トンなのに対して、インドは1.6トンです。

温暖化対策としては石炭税の導入を行っており、2010年と2018年を比べると、石炭税は3倍に増えています。

2030年には再生可能エネルギーを中心とした発電シェアが60-65％に達するとClimate Action Trackerでは予測しており、一見順調に見えるインドですが、まだ課題もあります。

まずは、化石エネルギー発電への補助金が撤回されていないことです。

化石エネルギーを導入しにくくする取り組みを加えると、さらに再生可能エネルギー導入が進むのは間違いありません。

そして、もう1つの課題は人口増加による電力需要の増加です。

資料：Global Note 　出典：国連

↑インドの人口は右肩上がりです。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑人口が増加すると、電力の使用量は指数関数的な上昇になり、結果的に二酸化炭素排出量も加速していきます。

これから世界第1位の人口大国になると言われている上に、経済発展も著しい国ですので、電力需要も必ず伸びます。

再生エネルギーを利用して発電するだけではなく、電気使用量を減らす「省エネ」の考えを市井の人々にどれだけ伝えられるかが、インド政府の腕の見せ所といえるかもしれません。

２位：アメリカ

アメリカの年間二酸化炭素排出量は50.1億トンです。

3位のインドの4分の1の人口でありながら、2倍近い二酸化炭素を出しているのがアメリカなのです。

1人当たりの二酸化炭素排出量でも世界第10位で、二酸化炭素排出大国と言っても差し支えないかもしれません。

2017年のアメリカ全土での発電量割合は、再生可能エネルギーが11％、化石エネルギーが80％、原子力が9％となっています。

世界15か国の平均が25.1％、日本での再生可能エネルギー発電割合が17％であることを考えると、アメリカは再生可能エネルギー発電をあまり行っていない国と言えます。

アメリカを含む北米は、化石エネルギーの非常に多い地域です。

石炭産出量世界4位、原油埋蔵量世界13位、天然ガス埋蔵量世界4位と、資源に豊富に恵まれているのですね。

その上で、経済大国であることからそれらの資源を活かす技術も持っています。

資源があり、技術があるとなると、それをどう利用するかは政府の手にかかってきます。

現状のアメリカ政府は、再生可能エネルギー利用・温暖化対策に消極的です。

2016年に就任したトランプ大統領は、以下のような行動で世界を驚かせました。

トランプ大統領の発言の裏には、支持層へのアピールもあると言われています。

【2020】「地球温暖化は嘘」という11の主張は本当？NASAの見解や論文の定説で解説

毎年夏になると過去最高気温を記録しているので、地球温暖化は紛れもない事実であると言えるでしょう。しかし、中には「地球温暖化は、ある人たちが金儲けのために作られた嘘である。（ビジネスのために使われている）」という主張をする人たちも多くいます。

22nd-century.jp

2021.06.02

トランプ大統領が議員だったころからの支持層は、ラストベルトと呼ばれるアメリカ中西部、大西洋岸中部の「錆びれた工業地帯」に住む人々。

元々は石炭産業・鉄鋼業従事者だったが、現在は雇用に苦しんでいる人が多いのです。

トランプ大統領が支持基盤を固めるためには、化石エネルギー産業にかかわった人々の雇用促進が欠かせません。

経済と支持層を優先し、地球環境を考えていないと言えるでしょう。

一方で、アメリカの将来にまったく希望がないわけではありません。

ニューヨークやAPPLE、Googleなどの大都市・大企業が二酸化炭素の削減に取り組んでいます。

ニューヨーク市：大規模ビルのCO２排出上限を制定（守らないと罰金）

APPLE：全製品を100%再生可能エネルギー、リサイクル素材で作る（既に世界中にある340のオフィスと506の直営店は再生可能エネルギーだけで運営されている）

GOOGLE：2017年に世界中の全事業を100%再生可能エネルギーで運営。

市民の間には地球温暖化対策を求める声も多く、度々デモも行われています。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑そのおかげもあり、個人や企業単位の取り組みの効果もあり二酸化炭素は、2004年から大幅に減少してきています。

１位：中国

人口14億人、国土は日本の26倍と何もかもが巨大な中国。

年間二酸化炭素排出量も世界1位の94.1億トンです。

さらに化石エネルギーも豊富にある国です。

原油埋蔵量は世界14位とトップクラスではないものの、石炭産出量は世界1位で、そのうえ2位と7倍以上の差があります。

地球温暖化対策は世界中のあらゆる国が行うことが前提ではありますが、これだけの資源と人と土地を持つ中国がどう動くかは非常に重要です。

中国が何もしなければ、ほかの国以上に地球環境に与えるダメージは大きいのです。

中国の不思議なところは、世界最大の石炭消費国でありながら、世界最大の太陽光発電能力を持つ国でもあるということ。

2017年には再生可能エネルギー発電量が全発電量の26.5％に達し、世界平均の25.1％を超えました。

背景には、太陽光発電によって経済が潤っていることが挙げられます。

2018年までは、太陽光発電パネルの生産・販売、太陽光発電設備設置の支援策が豊富だったため国内需要が高い状態でした。

それ以降、支援策の見直しによって国内市場は狭まったものの、海外への輸出が急増。

中国にとって太陽光発電関連機器は、輸出による収入を支える大事な産業なのです。

現状の政策では、2040年までに段階的に石炭使用を廃止する予定です。

同時に、従来使われてきた化石エネルギー車を減らし、新エネルギー車を増やす政策も進められています。

南部の海南省政府は、2030年以降の石油燃料車販売禁止計画を発表しました。

中国で温暖化対策が本格的に行われるようになったのは、2013年以降です。

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

↑2000年から2010年ころまでは急激な経済発展に伴って二酸化炭素排出量も一気に増えましたが、太陽光発電の効果もあり、2013年からはグラフは緩やかな上昇に変わりました。

このよう変化を起こした中心人物がアメリカと貿易戦争を繰り広げている習近平国家主席です。

温暖化対策をすることによって国際社会への貢献をアピール、中国という国をグローバルリーダーとして認識させる狙いがあると言われています。

真の目的はどうあれ、地球温暖化対策への貢献度は高まっている中国。

そんな中国が持つ課題は、やはり電力消費量自体が多いことでしょう。

人口が多いうえに経済発展を遂げているだけあって、電力消費量が多いので、今後は再生可能エネルギー発電導入に加え、電力消費を抑える政策の必要に迫られています。

【2019】二酸化炭素の排出量が増え続ける４つの原因 ＞

「二酸化炭素の排出と地球温暖化は本当に関係してるの？」　＞

日本は世界4位！再生可能エネルギー発電量国別ランキングTOP10 ＞

資料：GLOBAL NOTE 出典：BP

参考資料カナダ環境・気候変動省、炭素価格付け制度には著しい汚染削減効果があると分析－EICネット
http://www.eic.or.jp/news/?act=view&serial=40688&oversea=1
Saudi Arabia and Climate Change: From Systematic Obstructionism to Conditional Acceptance－The Arab Gluf States Institute in Washington
https://agsiw.org/saudi-arabia-and-climate-change-from-systematic-obstructionism-to-conditional-acceptance/
世界の原油（石油）生産量 国別ランキング・推移－Global Note
https://www.globalnote.jp/post-3200.html
世界の原油（石油）埋蔵量 国別ランキング・推移－Global Note
https://www.globalnote.jp/post-3197.html
日本の二酸化炭素排出量の推移 (1990-2017年度)－全国地球温暖化防止活動センター
https://www.jccca.org/chart/chart04_03.html
Russian Federation－Climate Action Tracker
https://climateactiontracker.org/countries/russian-federation/
統計｜国際エネルギーー自然エネルギー財団
https://www.renewable-ei.org/statistics/international/
中国の年間発電量の26％が自然エネルギーに－自然エネルギー財団
https://www.renewable-ei.org/activities/statistics/20180215.html
世界の太陽光発電能力 国別ランキング・推移－Global Note
https://www.globalnote.jp/post-3240.html
ニューヨーク市の大規模ビルへのCO2排出上限規制導入（2030年）で、トランプ氏所有のトランプタワーなど8物件が違反の可能性。省エネ改修しないと、年210万㌦の罰金支払いも（RIEF） | 一般社団法人環境金融研究機構
https://rief-jp.org/ct8/89798
Appleのどこまでも本気な環境への取り組み (2/6) – ITmedia ビジネスオンライン
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/1906/21/news043_2.html
環境 | Google 持続可能性

Stories & Reports - Google Sustainability

Stories and reports highlighting our progress toward a stronger, more resilient future.

sustainability.google

ナゼかといえば、地球温暖化は二酸化炭素が増えてることと関係がある、というのが定説になっているからです。

しかし、「そもそも二酸化炭素とは一体何なのか、そしてどうして二酸化炭素が増えると地球温暖化につながるのか？」詳しく説明できる人は、ごくわずかだと思います。

そこで、地球温暖化を止めるために私たちができることは何かあるのか、これからの地球の100年を守るための知識を一緒に身に着けていきましょう。

二酸化炭素とは？　ナニが問題なの！？

私たち人間が呼吸をする時は、酸素を吸って二酸化炭素を吐き出します。

車を走らせる時に出る排気ガスやゴミを燃やす時もこの二酸化炭素が出ています。

簡単に言うならば二酸化炭素は、 私たちが生きるのに必要なエネルギーの燃えカスです。

では、なぜ、この燃えカス、二酸化炭素が問題視されているのでしょうか?

結論から言うと、最初にお伝えしたように、『二酸化炭素には熱をため込む性質があり、増えれば増えるだけ地球が暖かくなってしまうから』というのが定説だからです。

最近、日本でも40°を超える日が続出してるのも、この二酸化炭素の増加が原因とされています。

熱を溜め込むだけの二酸化炭素の量って、きっとすごい量なんだろうなって思ってしまいますが、実は 空気中の二酸化炭素はわずか0.03%(300ppm)しかありません。

1%以下だという真実を知ると、「え？それしかないの？」って驚いてしまいますよね。

でも、この二酸化炭素が0.01%増えるだけで、平均気温が２~３℃も上がってしまうと言われています。

そして、さらに今、まさに二酸化炭素がどれだけ爆発的に増え続けてしまっています。

【2020】世界の二酸化炭素排出量が多い国ランキングTOP10「推移グラフで意外な結果も…」＞

地球の二酸化炭素濃度は100年でココまで増えた！このまま増えつづけると？

情報元：全国地球温暖化防止活動推進センター

温室効果ガス世界資料センターの2017年の解析では、地球の二酸化炭素濃度は405.5ppmとなりました。

産業革命が起きる前の二酸化炭素濃度は、平均278ppmであり、200年あまりの間に1.5倍近く増えたのです。

上図の全国地球温暖化センターによる資料では、1950年代あたりを境に一気に二酸化炭素排出量が増えているのがわかるかと思います。

国連の下部組織によって発行された地球温暖化に関する報告書のIPCCによれば、2100年の平均気温の予測結果は最低でも1.1℃の上昇、最大で6.4℃も上がると言われています。

イギリスの気候科学、気候政策に関するウェブサイト「Carbon Brief」は、地球の温度が2℃上がることがどれほど危険かを、図で解説しています。

情報元：Scientists compare climate change impacts at 1.5C and 2C

気温が２度上昇すると、どのようなことがおこるのか、それぞれ紹介していきます。

豪雨による死者・行方不明者が続出する

地球の温度が2℃上がると、今よりも豪雨が頻繁に降る可能性が7%も高くなります。

2018年7月の豪雨をおぼえていますか？

西日本を中心に全国的に広い範囲で記録的な大雨。
死者224名、行方不明者8名、負傷者459名（重傷113名、軽傷343名、程度不明3名）
住家全壊6,758棟、半壊10,878棟、一部破損3,917棟
床上浸水8,567棟、床下浸水21,913棟など

参照元：気象庁

あの時、10日もわたり豪雨が続き、西日本を中心に多大な被害を出しました。

特に7月6－8日には雨がひどく、最終的に224名もの死者を出したのです。

そして、その前年の2017年にも同じ7月に死者40人を出した豪雨(九州北部豪雨)がありました。

人的被害は死者２人を含め４人。土砂崩れなどの被害は６８０件を超えた。これは、昨年７月７日からの大雨による被害件数の２倍以上。

参照元：西日本新聞

豪雨が地球温暖化によって増え、私たちの命を脅かすかもしれないのです。

東京・愛知・大阪で高潮リスクが上がる

海抜ゼロメートル地帯とは、海外付近っで満潮時の平均海水面より標高が低い場所を指しています。

例えば、東京都では江戸川区、墨田区、葛飾区などが、愛知県では名古屋市南区、港区、中川区などが、大阪府では城東区、浪速区、北区などが海抜ゼロメートル地帯です。

これらの地域及び隣接した地域は地球の温度が2℃上がり海面が50cm上昇したときに、ダイレクトに影響を受けます。

環境省によるレポートでは、海面が60cm上昇したと仮定すると、海抜ゼロメートル地帯の面積や人口が5割拡大するとのこと。

高潮や高波に対して、今までよりも広い範囲で警戒が必要となります。

米の産地は大打撃！おいしいお米ができなくなる

遥か昔から日本の食を支えてきたお米。

ところが温暖化によって米の栽培に影響を及ぼす可能性もあります。

何℃でどのくらいの影響か、ということについてはまだ未知の部分もあります。

ですが環境省の報告では、今よりも200ppm高い二酸化炭素条件下での栽培実験では、収穫量の増加とともに白未熟粒が増加したことがわかっています。

白未熟粒は炊いてから時間が経つとパサパサになる、質の良くない米です。

二酸化炭素が増えれば米自体の収穫量は増えますが、私たちが望むおいしいお米とは程遠いのです。

白未熟粒は昼間35℃、夜間30℃を超えると発生しやすいとされています。

では、日本の米どころの気温はどうなっているのか。

コシヒカリで有名な新潟県は、温暖化の影響を大きく受けています。

2018年7月には魚沼市で35.5℃、同年6月には長岡市で37℃を記録するなど、人間にも米にも危険な暑さを記録しました。

また、新潟地方気象台は、21世紀末の新潟県では猛暑日(日最高気温35℃以上＝白未熟粒リスク高)が100年間で約20日増加、年平均気温も約5℃上昇すると予測しています。

このまま温暖化が進めば、私たちは今のように和食を食べられなくなるかもしれません。

二酸化炭素が増え続けていく原因４つ

なぜ、二酸化炭素が増え続けているのでしょうか？その理由について紹介したいと思います。

化石燃料の使用量が年々増えている

情報元：資源エネルギー庁

二酸化炭素が増える背景には、化石燃料の使用量が増えたことが挙げられます。

50年で約２倍の量の化石燃料を使っていることも確認できます。

石炭・石油・天然ガスは産業革命以降の基礎的なエネルギー源です。

石油については代替エネルギーへの転換から、OECD諸国では1970年代に比べると消費量が減っていますが、OECD諸国以外では2010年代になっても消費量が増加しています。

また、石油よりも二酸化炭素の排出が少ないとは言え、天然ガスの消費量が伸び続けているという問題もあります。

電気の使用は50年で4倍以上に

情報元：経済産業省　資源エネルギー庁

二酸化炭素が増える理由のうち、特に私たちの生活と結びついているのが電気や電灯の使用です。

私たちが毎日スマホを使ったり、夜中にテレビを見たり、深夜でもコンビニに行ける生活の背景には、いつも電気がかかわっています。

使用量を見てみると2005年を境に使用量が減っている年度もありますが、それでも1970年から見ると、私たちは3倍近い電力消費をしていることがわかります。

情報元：経済産業省　資源エネルギー庁

そして、どうやって電気を作っているかというと2016年時点では42.1%が天然ガス、石油と石炭を合わせた火力発電が41.6%となっています。

石油・石炭を燃やせば二酸化炭素が発生しますし、天然ガスも石油ほどではないものの二酸化炭素を発生させます。

森林伐採による二酸化炭素循環機能の破壊

人間の様々な活動による森林破壊も、二酸化炭素を増やす原因となります。

木は光合成によって二酸化炭素を栄養に変えて、成長していきます。

その木が大量に集まったのが森林ですので、森林が多ければ二酸化炭素の吸収量も増えます。

世界の森林はどのような状況になっているかというと、地域によって少しずつ状況が異なります。

情報元：世界森林資源評価(FRA)2015

意外にも中国、インド、アメリカでは緑化が進んでいる一方で、アフリカや南米は劇的に森林破壊が進んでいます。

伐採された木が何に使われているかも、地域によって異なります。

代表的なものは、以下です。

• 薪として
• 施設の建設
• 家具材や建て材
• 木材製品
• 焼畑農業
• 畜産(家畜を放牧することによって森林破壊が進む)

人口爆発による二酸化炭素の増加

情報元：Our World in Data

グラフは赤が人口増加率、青が人口となっています。

人口が爆発的に増えることも、二酸化炭素を増やす原因になります。

人が増えれば暮らす場所が必要になり、森林を破壊する可能性も出てきます。

それに加えて、人々は快適な生活のために電気やガスを使いますので、化石燃料の使用が増えることも予測されます。

世界の人口増加率は徐々に下がるものの、人口数そのものは増えると予測されます。

数値で見ると1900年代には15億人だったと推測される人口が2017年には推定75億人になっています。

そして、国連の予測では2100年の人口は112億人です。

今よりもはるかに多く化石燃料が使用され、二酸化炭素を増やし、温暖化を促進する未来がすぐそこに迫っています。

二酸化炭素が地球温暖化の原因である理由とは？

二酸化炭素は確かに温室効果を持っていますが、地球温暖化、つまり地球の気候変動にかかわるほど強い力を持っているのでしょうか？

地球温暖化と二酸化炭素の関わりは、排出量を見るとわかってきます。

グラフの縦軸が気温の変化、横軸が人為起源(自然に拠らない)二酸化炭素の排出量です。

情報元：全国地球温暖化防止センター

グラフの縦軸が気温の変化、横軸が人為起源(自然に拠らない)二酸化炭素の排出量です。

二酸化炭素は原因ではなく太陽・火山などの自然要因、気候変動が温暖化を引き起こしているという説もありますが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の評価報告書では、その部分も検討しています。

以下のグラフは、地上気温が黒い線、青が自然起源のみの気温モデル、ピンクが自然起源と人為起源の気温モデルです。

情報元：環境省

自然起源、太陽や火山、人間とはかかわりのない部分だけでは実測値と合わないことがわかります。

二酸化炭素の排出量の中でも、特に気温変化と結びついているのは人間活動と言えるでしょう。

日本の企業がやっている二酸化炭素排出対策4つ

日本は現在でも世界で5番目に二酸化炭素排出量の多い国です。

政府、民間ともに二酸化炭素排出量を抑える様々な方法を実践していますが、企業がどのような方法で二酸化炭素排出量を減らす工夫をしているのか見てみましょう。

自動車のクリーンエネルギー化で化石燃料を廃止

↑水素で走るトヨタの水素自動車「MIRAI」

二酸化炭素排出量を減らすための取り組みとして、よく言われるのが公共交通機関の利用です。

ところが地方では、公共交通機関を使うのも楽ではありません。

バスが1時間に1本などという地域も珍しくはなく、そういった地方都市では自動車が必須となります。

そこで、自動車でありながら地球にも配慮できるという形が生まれました。

それが、二酸化炭素排出量を減らした地球にやさしい自動車－クリーンエネルギー自動車です。

EV(電気自動車)、PHC(プラグインハイブリッド自動車)、FCV(燃料電池自動車)、CDV(クリーンディーゼル自動車)の4種類があり、EVとFCVは走行時の二酸化炭素排出量はゼロです。

メーカー・車種名でいえばEV自動車の代表は三菱のi-MiEVや日産リーフ、FCB自動車の代表はトヨタのMIRAI、ホンダのCLARITY FUEL CELLです。

トヨタは2020年までに中国で電気自動車10車種を追加販売すること、2025年までに全車種を電気化することを発表しています。

日本の自動車と言えば高品質で地球にもやさしい、と言われる時代が訪れるかもしれません。

再生可能エネルギーの使用で化石燃料を廃止

個人単位での二酸化炭素排出量に比べると、企業の二酸化炭素排出量ははるかに多いです。

商品の原材料を採掘するか輸入する段階、製造する段階、輸送する段階、販売する段階と様々な部分で二酸化炭素を排出するシステムが用いられるためです。

この企業の二酸化炭素排出量に対する国際イニシアチブ「RE100」というものがあります。

これは、事業運営を100％再生可能エネルギーで行うことを目標に掲げる企業の団体です。

太陽光、風力、地熱などからエネルギーを作り出し、あるいは再生可能エネルギーを買い取って企業運営に生かしていきます。

日本でも、著名な会社がこの「RE100」に加盟しています。
コニカミノルタ、富士通、リコー、ソニー、イオン、アスクルなどです。

そして、国としても企業への再生可能エネルギーの使用を推奨しています。

例えば中小企業や個人事業主が再生可能エネルギーのための設備を作るときには資金融資が受けられる支援制度があります。

グリーン物流：最小限のエネルギーで最大限の荷物を運搬

↑トラックではなく、より多くの荷物を運べる鉄道で輸送する佐川急便。

グリーン物流とは、環境に優しい物流のことをいいます。

作った製品を補完する、輸送する、保護する、包装する段階での二酸化炭素排出量削減の施策です。

まず1つが『モーダルシフト』（トラックではなく貨物列車・貨物船で輸送方法を移すこと）。

船舶・鉄道に輸送手段を変えることで、車両を使った場合に比べて二酸化炭素排出量を抑えることができます。

ほかには、『共同物流』という方法もあります。

普通は、何か買ったらそれぞれの会社のトラックが私たちの元まで運んでくれますよね。

ですが、同じ場所に行くのに3台も4台もトラックを使い、そのたびに二酸化炭素を排出していることにもなります。

そうではなく、それぞれの商品が同じ倉庫に保管された状態で、まとめて配送に行くのが共同物流です。

30年で50%を削減！省エネ製品の開発

データ元：資源エネルギー庁

企業が作る製品は、最終的に別の企業や私たち消費者が使うこととなります。

企業が製造する製品が、二酸化炭素を出しやすいものか排出量を抑えるものかによって、別の企業や消費者の二酸化炭素排出量にも影響を与えます。

そこで、様々な企業、特に家電業界では省エネ製品が開発されています。

例えば断熱材の性能をアップさせることで余分な電気を使わずに済む冷蔵庫、節水が可能な洗濯機などがあります。

世界で行われている二酸化炭素排出対策５つ

日本だけではなく、世界各国でも二酸化炭素排出量を減らすべく様々な対策が行われています。

特に、二酸化炭素排出量が多い国にとっては責務ともいえます。

世界各国でどのように二酸化炭素排出対策が行われているか、4つの国の対策を紹介します。

カナダ：二酸化炭素を吸収して再生可能エネルギーに

↑車のサイズと比べると大きさがよくわかる二酸化炭素を吸収する「ダイレクト・エアー・キャプチャ(DAC)」。

カナダのカーボン・エンジニアリング社は、2018年に空気中の二酸化炭素を吸収する新技術を公表しました。

この技術は低コストで二酸化炭素を吸収できるだけではなく、液体燃料を作り出すことも可能です。

二酸化炭素と別の再生可能エネルギーから取り出した水素を用いて、1日1バレル(約159リットル)を生産しています。

再生可能エネルギーよりも水素エネルギーがスゴイ!?メリット・デメリットで見る日本の将来性 ＞

アイスランド：二酸化炭素を石化して1/3に削減

アイスランドはクリーンエネルギー（再生利用可能エネルギー）の割合が50%以上を誇るエコ大国です。

アイスランドを筆頭として研究が進められているCO2石化プロジェクト「カーブフィクス」では、数千年の時間を経て行なわれる二酸化炭素の石化を２年以内に石化することに成功しています。

この技術を使っているヘトリスヘイジ発電所では二酸化炭素の排出量を1/3にまで削減することに成功しています。

しかもコスパもよく、二酸化炭素１トンあたりをわずか2700円程度で石化できてしまいます。

１人あたりの年間二酸化炭素排出量が、およそ２トンと言われているので、わずか5400円で１人が生活で排出する二酸化炭素１年分を削減できてしまいます。

ただし、大量の水（海水は不可）が必要になったり、人工的に二酸化炭素を石化してしまうことでおこる副作用を懸念しないというデメリットもあります。

アメリカ：対策が遅れている…

情報元：全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト

アメリカの二酸化炭素排出への対策は、やや後退を見せています。

一人あたりの二酸化炭素排出量も15.8%とダントツで多いですね

トランプ大統領が地球温暖化対策を撤廃する意向を見せたことが、非常に大きな影響を及ぼしているのです。

また、トランプ大統領はNASAの温暖化対策研究を打ち切るなど、地球温暖化懐疑派として知られています。

政策転換の影響がどれくらいあったかはわかりませんが、アメリカの2018年の二酸化炭素排出量は3.4％増加。

この反気候変動政策が今後も続くと、大国だけあって地球温暖化への悪影響も考えられます。

イギリス：5年で二酸化炭素排出量を50%カット

↑イギリスで進められている再利用可能エネルギー５つ

イギリスはここ数年のアメリカとは逆に、政府主導で地球温暖化対策を進めてきた国です。

2017年には、2012年に比べて二酸化炭素排出量が半減するという素晴らしい結果を残しました。

日本では二酸化炭素を排出する発電方法は全体の80％以上を占めますが、イギリスでは50％以下。

再生可能エネルギーと原子力の利用により、二酸化炭素の排出量を抑えた発電に挑んでいます。

それだけではなく、イギリスでは個人に向けたアプローチも取り入れています。

それが、電気使用量をあらわす『スマートメーター』の配布です↓

スマートメーターを見ることによって、我が家での電気の使い方のどこに無駄があるかを考えやすくなる効果を得られます。

セキュリティや利便性の課題はあるものの、イギリス政府は2020年までに全国の各家庭にスマートメーターを導入するよう推進しています。

中国：すでに2020年の二酸化炭素排出制限をクリア

情報元：全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト

中国は急激な近代化のひずみが環境問題として現れた代表的な国です。

経済成長のニュースと同様に、中国の大気汚染のニュースを聞いたことがある方も多いですよね。

この問題に挑むため、政府は全国規模の排出権取引制度を採用しました。

排出権取引制度とは、企業ごとに温室効果ガスの排出量の上限を決め、不足分を売買する制度です。

上限より少なかった会社は余剰枠を売ることが可能で、上限より多かった会社は不足分をほかの会社の余剰枠を買うことで解決しなければなりません。

つまり、二酸化炭素排出が少なければ余剰分で収益を生み出せるというわけです。

この取り組みによって、中国は2020年の二酸化炭素排出量削減目標を2017年に達成。

2005年に比べて46％もの二酸化炭素排出量削減に成功したのです。

家庭でできる二酸化炭素排出対策４つ

二酸化炭素排出量自体は企業の方が多いとはいえ、各家庭や個々人での二酸化炭素排出対策も、地球温暖化にはよい影響を与えます。

1人1人が注意することで、割合は高くないとは言えども二酸化炭素排出量自体は減るのですから。

そこで、今日からでも簡単にできる二酸化炭素排出対策を紹介します。

エコクッキングで37%の二酸化炭素を削減

エコクッキングとは、毎日の料理を地球にやさしくする取り組みです。

食べ物選びの際にゴミの出にくいものを選ぶ、不必要に大きな鍋を使わない、後片付けの水の排出量に気を配るなど、小さな工夫でエコクッキングができます。

ある研究では、エコクッキングによって二酸化炭素の排出量が15－37％の削減が可能とわかりました。

今日から火加減や水の使い方に少しだけ気をつけてみませんか？

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冷暖房の設定を1℃変えるだけ

冷暖房は生活に欠かせない重要な機器ですし、昨今の猛暑や大寒波を考えるとまったく冷暖房を使わずに過ごせる人はいないでしょう。

ですが、ほんの少し設定を変えるだけでも二酸化炭素排出対策になり得ます。

冷房の設定温度は1℃高く、暖房の設定温度は1℃低く設定しましょう。

その分服を着こんだり、遮熱カーテンを利用するなどして環境を調整します。

たったこれだけのことで年間の二酸化炭素排出量を33キログラム削減できます。

省エネモード活用・待機電力を使わない

テレビ、照明、パソコンなど様々な機器に省エネモードがついています。

これらの省エネモードを活用して電力使用量を抑え、化石燃料の使用を抑え、最終的に二酸化炭素排出量も減らすことができます。

長時間使わないものに関しては、コンセントを抜くのも1つの方法です。

例えば電気ケトルやオーブンは、使い終わったらすぐにコンセントを抜いてもよいかもしれません。

1日5分のアイドリングストップ

もし、あなたが車を頻繁に使うのであれば、1日5分アイドリングストップを実践してみましょう。

赤信号の時、渋滞しているときなど積極的にアイドリングストップをかけることで年間二酸化炭素排出量を39キロ減らすことも可能です。

もっと地球温暖化対策をしたい場合は公共交通機関の利用を増やしたり、エコカーの購入を検討してみるのもおすすめです。

車は二酸化炭素排出と深くかかわっているので、しっかりと見直したい部分です。

まとめ：企業努力も個人の努力も重要

地球温暖化に最もかかわりが深い二酸化炭素について紹介しました。

二酸化炭素は私たちにとって身近な物質の利用で発生しやすいだけに、より注意して減らしていく必要があります。

私たちにとって身近な物質の利用から二酸化炭素が発生するということは、私たちが気を付けることで二酸化炭素の排出量を減らせるということでもあるのです。

ぜひ、まわりの方にもこの事実を知ってほしいので、コメントやシェアして協力してもらいましょう。